旧耐震基準とは
マイホームを購入・建築する際、高い耐震性を重要視される方も多くいらっしゃると思います。
地震大国ともいわれる日本では、毎日大小の地震が発生しており、時には大震災レベルに発展するものもあります。
そのような事態でも耐えられるよう、日本では家屋に対して耐震基準と呼ばれるものが定められています。
今回は、旧耐震基準と新耐震基準の違いについてご説明します。
旧耐震基準とは？
旧耐震基準とは、かつて日本が建物に対して定めていた耐震基準で、1981年5月31日まで使われていました。
こちらの基準では震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、一部が破損しても修復が可能な状態であることが求められました。
技術的な観点では、建物全体の自重の20%の地震力を加えた場合に、建物内に生じる力が使われている材料の許容範囲内であるかが求められていたのでした。
近年では、阪神淡路大震災や東日本大震災といった、大規模な地震被害が発生したことにより、多くの人の生活が困難になり、家屋も倒壊しました。
そのため、旧耐震基準で建てられた建物は地震で倒壊のリスクが高くなることから、買い手が見つかりにくい可能性があります。
なお、旧耐震基準以前に建てられた歴史的建造物は、改修工事により耐震基準が向上しています。
新耐震基準とは？
新耐震基準とは、1981年6月1日に施行された建築基準で、震度6強から7程度の地震でも倒壊しない水準に引き上げられたものを指します。
技術的な観点では、地震力が加えられた場合に構造が耐えられるだけではなく、一定以上の建物に対して靭性（じんせい）を確保することが求められています。
靭性とは建物の粘り強さを指すもので、さまざまな力が加えられても元の形状に戻る力のことを指します。
旧・新耐震基準を確認するポイントとして、竣工年（しゅんこうねん）が挙げられます。
新耐震基準が施工された1982年6月1日以降に完成した建物でも、実際にはそれ以前に建築が始まっていることから、旧耐震基準に則って建築されている可能性があります。
そのため、中古物件を購入する際は不動産会社や自治体に確認しましょう。
旧耐震基準の建物はローンが組める？
結論として、旧耐震基準の建物では、住宅ローンが利用できない場合があります。
旧耐震基準の建物は新耐震基準の建物と比べて耐震性が低く、物件としての価値が低い傾向にあります。
金融機関は物件を担保にローンを組みますが、その物件の価値が低い場合、ローンを組めないところも多くあります。
旧耐震基準でローンを受ける場合、築年数などに関係なく「耐震基準適合証明書」があれば住宅ローン控除を受けられるようになります。
また、旧耐震基準の家屋は新耐震基準の価格よりも抑えられていることが多く、好立地に建てられていることが多い傾向にあります。
現代の日本においては築年数が30年以上の旧耐震基準の建物が売買されていることから、こちらの基準が設けられたと推測されます。
まとめ｜家屋の購入前は耐震性を確認しましょう
今回は、旧耐震基準と新耐震基準の違いについて解説しました。
旧耐震基準は1981年5月31日まで実施された建築基準で、震度5程度の地震に耐えられるような工法が義務付けられていました。
1981年6月1日以降は震度6強から震度7まで耐えられるよう、新耐震基準に則って建てるように義務付けられるようになりました。
とはいえ、旧耐震基準の家に住まわれている方は多くいらっしゃり、地震などの災害で倒れにくい家屋も多くあります。
また、新耐震基準の家屋よりも価格が抑えらえる傾向があり、好立地に建てられることが多い点は旧耐震基準の家屋のメリットといえます。
建物を購入する際は、デザインだけではなく耐震性にも注意しましょう。